一般社団法人日本野球機構（NPB）と公益社団法人日本プロサッカーリーグ（Ｊリーグ）が連携する「新型コロナウイルス対策連絡会議」の33回目の会議が、7日に開かれた。
今回の会議では、クラスターが発生した北海道日本ハムファイターズの事例に関するゲノム解析の報告が行われたほか、オンサイト検査（抗原定性検査）の概況報告、ワクチン接種の対応についてなどが話し合われた。
会議後のリモート会見でＪリーグ村井 満チェアマンは、オンサイト検査について「これまでＪリーグでは693件の検査を行い、693人の中で3名が、抗原定性検査では陰性であったものの、その後のPCR検査で陽性が出ています。99.6%は一致していますが、数件そういうようなケースがありました」と報告。また変異株の問題にも触れ、「特にインド株の感染力が高いと報告をいただきました。こうした変化を鑑みて、我々のガイドラインも必要に応じて見直す必要があると考えています」と話した。
専門家グループの賀来 満夫氏は「オンサイト検査の一致率は99.6%と高いんですが、どうしてもすり抜けてしまうものがある。そこを今後どういう風に考えていくのか。感度の問題もあるので難しい点もありますが、そういった点を今後協議していこうと話しました」と説明した。
また今月21日から、政府は新型コロナウイルスのワクチンを学校や職場などで接種する「職域接種」を始める方針を決めている。この「職域接種」について村井チェアマンは「Ｊリーグのクラブが職域に当たるのかどうか。この辺りの確認を行政サイドとしながら、可能であれば社会のコンセンサスの中で進めていきたいと考えています。チームにはドクターがいますので、接種は可能な状況だと認識しています」と話した。
ワクチン接種の啓発活動についても言及し、「今後は一般接種、若者にどのくらいワクチンが浸透していくかというのが大きな課題となっています。スポーツ選手が自ら接種し、一緒に接種しようという呼びかけが重要な役割を果たすのであれば、積極的に進めていきたいという風に考えています」と改めてその考えを明かしている。
