一般社団法人日本野球機構（NPB）と公益社団法人日本プロサッカーリーグ（Ｊリーグ）が連携する「新型コロナウイルス対策連絡会議」の第11回会議が、6日に開かれた。
会議後にリモートで行われた会見の冒頭では、Ｊリーグの村井 満チェアマンが、「専門家の先生の皆様、地域アドバイザーの皆様、NPBの皆様、ご指導、ご支援をいただき、Ｊリーグは再開、開幕を迎えることができました。この場を借りて厚く御礼を申し上げます」と感謝の意を述べた。
今回の会議では、現在の感染状況、検査体制、濃厚接触の定義についての3つが主な議題となった。なかでも感染状況については、今週末の10日より5000人、もしくは収容人数の50%の少ないほうを目安とした有観客試合を実施するNPB、Ｊリーグの両団体において重要なテーマとなる。東京都を中心に感染者が再び増えつつあるなかで、果たして観客を入れての試合を実施できるかどうか。
専門家チームの三鴨 廣繁氏は「観客を入れる方針は変えない。すでに政府とも折衝が行われている。地域の保健所とも了解を取りながら進めていく。ここは大きく変わらない」と説明。一方で8月1日より入場者数の制限が収容率の50%に拡大される方針については、「感染推移を注意深く見ていきながら、最終的に7月20日前後に決断されることになると思っています」と話した。
これを受け、村井チェマンは「再開のあり方に関しては、様々な専門家の会議を踏まえ政府が判断されたことを受け入れている土台があります。政府見解に大きな変更がなければ、既存の考え方で準備を進めていく」と、現時点では予定通りに行っていく意向を示した。
有観客試合の実施については、観戦する側の意識や行動の徹底が求められてくる。専門家チームの賀来 満夫氏は「できるだけ観客の安全を確認しながら進めていきたい。観客の方々により試合を楽しんでいただきたいが、しかしながら基本的に守っていただきたい感染対策の在り方もある。応援体制も含め、できるだけリスクが少ないやり方で楽しんでいただきたい」と呼びかけた。
三鴨氏も「これまでチームも選手もスポーツ文化を守るために努力してきた。今後は観客の皆さんの努力が必要」と強調。ガイドラインに示された入場・観戦時のルールを守ることに加え、「接触確認アプリ」の導入も推奨されている。
また今回の会議では、選手・関係者に対する検査体制についても議論された。Ｊリーグでは2週間に一度のPCR検査を実施することが定められているが、金銭的な負担が大きいことがネックとなる。そんななかでPCR検査よりも安価にできる抗原検査の導入が検討されているという。
三鴨氏は「PCR検査は各球団・チームの普段額が大きい。この負担を何とか減らせないかを考えないといけない」とし、「PCR検査よりも感度は劣るが、より経済的な抗原検査の採用も考えていただいたらどうか」と、クラブ負担軽減する方策を示している。
