一般社団法人日本野球機構（NPB）と公益社団法人日本プロサッカーリーグ（Ｊリーグ）が連携する「新型コロナウイルス対策連絡会議」の37回目が、23日に開かれた。
東京2020オリンピック開催後に初めて行われた今回の会議では、オリンピックでも取り入れられたバブルの有効性や検査体制などの情報が共有されている。
専門家グループの三鴨 廣繁氏は「今回のオリンピックでは、バブルがかなり有効でした。選手村に入られる選手やスタッフに関しては、毎日行われる検査体制の充実が、感染制御にいかに有効だったかということも明らかになっています」と説明した。
デルタ株が猛威を振るうなか、三鴨氏はオリンピックの経験が、NPBとＪリーグが今後、試合を安全に開催していくためにも重要だと話す。とりわけ検査の頻度については、「今の検査体制はしっかりしていますが、検査の頻度の見直しをまずは考えていただきたいと申し上げた」という。
さらに、濃厚接触者のリストアップについても、新たな対策が求められると提言する。
「NPBもＪリーグも濃厚接触者のリストアップはまず自分たちの基準でやっていますが、最終決断は保健所の指示を仰いでいます。ただ地域によっては手が回らず、リストアップが遅れている状況にある」と現状の問題を指摘。そのうえで、「今までやってきたものをしっかりとやると同時に、我々専門家チームでゲノム解析をしているなかで、濃厚接触者をリストアップする対象を発症2日前から3日前にすると、かなりの部分を拾っていけるのではないかというデータも出てきています。どのようにNPB、Ｊリーグが取り入れていくか。早急に議論が進むものだと思っています」と話した。
これを受ける形でＪリーグの村井 満チェアマンは、今後の取り組みについて考えを明かしている。
「ひとつの考え方として、すべてを行政や政府に依存するというよりは、より自主基準で。例えば発症前3日間を濃厚接触とする独自基準を定めるなど、自立した運用の色を強めていくのだろうと考えています。我々はすでに自己責任の感覚を強く打ち出しています。例えばＪリーグはエントリー可能な選手を13人用意できなければ、0-3の敗退になるというのは、自己責任の感覚で運用しているひとつの証左。独自でどこまで、何ができるか。自立したスタンスを持ちながら、地方行政と連係していくことが基軸になっていくのかなと考えています」
