独立行政法人国際協力機構（ＪＩＣＡ）、日本サッカー協会、Ｊリーグの三者が17日、サッカーを通じた開発途上国の地域開発や生活レベルの向上、平和構築などを目的に連携協定を締結しました。
同日にＪＦＡハウスで行われた会見には、ＪＩＣＡ理事長の田中 明彦氏、日本サッカー協会の大仁 邦彌会長、Ｊリーグの村井 満チェアマン、日本サッカー協会理事でＪＩＣＡオフィシャルサポーターの北澤 豪氏が出席。各代表者が覚書に署名し、連携協定の目的や意義などを語りました。
「サッカー界との連携によって、多くの意義ある事業が展開できる」（田中理事長）、「ＪＩＣＡと協力し、アジアにおけるサッカー交流事業を活性化していきたい」（大仁会長）、「これまでは個別での活動はあったが、今後は包括的に進められる」（村井チェアマン）「本当に必要な人材を早いタイミングで派遣できることに繋がると思う」（北澤氏）と、それぞれが展望を語り、連携協定による活動に期待を寄せていました。
なお、今回の連携内容は①開発途上地域におけるサッカーを通じた国際協力、②JリーグとJICA国内機関との地域連携、③開発途上地域における国際サッカー大会運営への協力で、今後はラオスでのサッカー教室への指導者派遣、ボスニアにおけるスポーツを通じた平和構築支援事業などが予定されています。
